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総労働時間1時間あたりの粗利益高のことを「人時生産性」と呼びます。粗利益高を総労働時間で割って計算しますが、なかなか向上できずに伸び悩むスーパーマーケットから相談を受けることがあります。弊社では人時生産性を上げるための様々なノウハウをご提案させていただいております。

人時生産性を向上させるためのアドバイス

収益がよくない、スタッフの働き方が効率的でないなどの理由で伸び悩むスーパーが多くあります。また、小売業や外食関係など、労働集約型の企業は新規の採用に踏みこむことができず、苦労している現状です。

弊社では、今いる従業員を教育し、人時生産性を見直すことで、売上の向上につなげるご提案をしております。新規採用よりも社員教育のほうが、コストがかからないため、クライアントから大変喜ばれております。

スーパーの人時生産性を向上させる具体例

弊社で担当したスーパーマーケットの事例です。レジは混んでいても他の部門は手が空いているなど、忙しさにムラがある状態でした。そこで、部門ごとに分かれていた作業の垣根を無くし、店長を中心に足りない部分を応援する仕組みを作りました。これにより、暇な部門がなくなり、人時生産性が向上していくのです。同時に人手不足も解消されるため、新規採用が必要でなくなる場合もあります。

人時生産性が向上していけば、会社の収益が上がりますし、従業員の報酬アップにもつながります。これは、会社にも社員にもメリットがあるということです。企業全体で目的意識を共有することが大切です。

数字で見るスーパーマーケット人時生産性向上事例

弊社が担当したスーパーマーケットの惣菜部門の事例です。人時売上高（売上高を人時で割って算出）が5000～6000円に満たないスーパーが多いなか、弊社のクライアントは13500円という数字を出しております。粗利が35%だとすると、人時生産性が4725円になります。かたや6000円ほどのスーパーが40%の粗利をとっていたとしても、人時生産性は2400円と大きな違いになります。粗利益率が高いから儲かっていると考えるのは危険なのです。

グロッサリー部門も、弊社では人時売上高は最低でも40000円、大きい会社では50000円を目標にしています。粗利が24%ですと、人時生産性は9600円。これが25000円程度のスーパーで、粗利が24%ですと、人時生産性は6000円ほどになります。実践すると、早い段階から1～2割程度、人時生産性を向上することが可能です。

レジに関しても人時生産性と同じく「人時登録高」として、目標値を最低8万円ほどに設定してします。これで平均1時間あたり40人に対応できます。かたや目標値が5万円ほどですと、25人程度までしか伸びません。これを店舗の規模で考えると、相当な差になります。

弊社ではコストをかけずに、今いるスタッフの作業効率を見直すことで人時生産性を向上させております。まずはお気軽にお問い合わせください。